広告成果と実成果、両方を考慮しながら運用してくれるのが心強い
釣具の買取
- リスティング広告
- LINE広告
- Twitter広告
- YouTube広告
- YDNバナー制作
国内ユーザー数8,400万人のコミュニケーションアプリに配信できるディスプレイ広告です。
無料通話やメッセージのやり取りをするスマートフォンアプリとして、日本最大の月間アクティブユーザー数(MAU)を持っているLINEに、バナー広告や動画広告を配信することができます。
国内のMAUは8,400万人以上。日本の人口の66%以上をカバーしています。
※1 自社調べLINEアプリ月間アクティブユーザー 2020年6月時点
※2 UMAにおけるDAU=Daily Active User(1日に1回以上利用したユーザー)の割合 2020年6月時点
※3 LINEの国内月間アクティブユーザー 8,400万人÷日本の総人口1億2631万人(平成31年2月1日現在(確定値)総務省統計局)
性別・職業・年齢を問 わず、 LINEは幅広いユーザーに利用されています。
※1 調査機関:マクロミル社・インターネット調査(2019年7月実施/全国15~69歳のLINEユーザーを対象/サンプル数2,060)
※2 平成30年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 総務省情報通信政策研究所
第5章 各種サービス(ソーシャルメディア系サービス/アプリ、ニュースサービス等)の利用率等の数値をLINE社にて加工
トーク画面最上部は、LINE広告の中で最も目立ち、クリック率が高い枠です。個人間のメッセージのやり取りという、極めてプライベートな空間にさり気なく広告を表示させることができ、御社サービスをアピールできます。
月間7,500万人が利用するLINE NEWSはページビュー数も175億PVと多くの人に読まれているメディアです。年齢や地域による偏りも少なく、幅広いユーザーが毎日利用しています。
移動中やお昼休みなどのスキマ時間、就寝前などに閲覧数が伸びる傾向にあり、ニュースとニュースの間に、ディスプレイ広告を表示させ、ランディングページへの誘導に繋げることができます。
月間6,800万人が利用するLINEのタイムラインは、LINEの友だちや公式アカウントの情報が多く流れており、幅広いユーザーが閲覧しています。友だちの投稿と投稿の間に広告が差し込まれるので、違和感なくサービスを訴求することができます。
その他、LINEウォレットやLINEマンガなどのファミリーアプリや、LINE広告ネットワークと呼ばれるパートナーアプリ面など多くの広告枠に配信が可能です。
LINE広告は、クリック課金型のバナー広告とCPM課金型の動画広告の他、「友だち追加課金型」のCPFと呼ばれるメニューを配信できます。※CPFとは、Cost Per Friendsの略称です。
新規の友だち追加1件あたり、50円から配信が可能です。LINE公式アカウントの友だちを増やすことで、その後の商品購入や来店などに繋げることができます。
指定可能なターゲティングは以下の通りとなっています。
都道府県の他、市単位も
設定可能
15歳~49歳まで5歳刻みで
設定可能
男女
あり・なしで設定可能
ドコモ・au・Softbankを
設定可能
上位10%~51%以下まで
推定収入を設定可能
その他、趣味・関心やサイト訪問者へのリターゲティング配信も可能となっています。
※初期設定費用は、初回のみのご請求となります。
翌月以降は、広告媒体費用と運用管理費用のご請求となります。
特に縛りは設けておりません。1ヶ月だけなどのスポット契約も可能です。ただ、効果改善の為に一定の配信量や検証は必要となりますので、3ヶ月~半年以上ご出稿頂くクライアント様がほとんどです。
LINE広告の配信には、LINE公式アカウントの開設は必須となります。未開設の場合、LINE公式アカウント作成代行サービスを3万円より承っております。※操作方法などもレクチャー可能です。
クリック課金型の配信の場合、最低入札価格は24円と定められています。
1,000回表示あたり、最低入札価格は200円と定められています。(1IMPあたり0.2円~)
最長120秒(2分)までとなっています。
可能です。表示回数やクリック数の他、コンバージョン数なども毎月レポーティングします。
1日1社限定のTalk Head Viewと呼ばれる純広告になります。1回最低2,000万円~と高額な為、出稿希望の方は別途、お電話もしくは問合せフォームよりご相談ください。
実際の利用額に応じたご請求をさせて頂きます。ただ、前提としまして配信予定金額を一ヶ月の中で、しっかりと利用できるように調整を図りますので、過去に予算が余ったことはありません。
LINEはアクティブユーザー数がどのSNSよりも多い媒体ですので、月額1,000万円以上を超えない限り、予算が余る心配はほとんどないと考えてよいと思います。